市場の勢いを表現する際に、「今日の東証１部の出来高は１０億株を○○日ぶりに割り込んだ」というように、１０億株という出来高の水準がひとつのバロメーターになっているようだ。日経平均が最高値をつけた１９９０年当時の出来高も連日１０億株を越える大商いが続いたが、その内容を吟味すると昨今は１０億株の「質」が大きく異なるようだ。

先週金曜日１４日の売買代金と売買株数を見比べると、売買代金トップ１０社のうち売買株数がトップ１０社に入っているのはソフトバンクのみである。売買代金トップ１０社（ソフトバンク、みずほＦＧ、三井住友ＦＧ、ＵＦＪ、ＮＴＴドコモ、キャノン、トヨタ、ファナック、東京三菱ＦＧ、味の素）の売買単位をみると、１株の会社が５社、１００株が３社、１０００株が２社となっている。一方、売買金額上位１０社（住金、りそなＨＤ、新日鉄、クボタ、丸紅、ＮＥＣ、ソフトバンク、東芝、日立、兼松）を見ると、ソフトバンクを除
いてすべて１０００株単位で取引されている。また、先週末の時価総額のトップ２０社（トヨタ、ＮＴＴドコモ、ＮＴＴ、日産、三菱東京ＦＧ、キャノン、ホンダ、武田、松下、ソニー、三井住友ＦＧ、野村、みずほＦＧ、東電、りそなＨＤ、セブンイレブン、ヤフー、ミレアＨＤ、ＫＤＤＩ、ＵＦＪ）を見ると、売買単位は１株が９社、１００株が６社、５社が１０００株となっている。

今年に入って、東京証券取引所の売買システムがダウンしたり、買い手のいない売買が成立したり、と不具合が多くなっている。１０年以上前は１日当り２０億株の商いもこなしてきた東証のシステムが、１０億台の出来高に対応できなくなっていることの持つ意味は非常に奥深いものがある。オンライン証券会社の台頭によって、売買手数料が低下したことが個人投資家の投資意欲を高めているとの報道もあるが、個人投資家が復活してきたのはまったく別の理由があると考えられる。個人投資家の本音は、株価のリアルタイム情報と板情報と呼ばれる市場の売り買いの価格と株数が見られるようになったところに大きな変化があるのだ。従来は証券会社とプロの投資家が高いコストを払って独占保有していた情報が個人投資家に低コストで開放されたことの持つ意味が大きい。

売買単位の引き下げと株価形成のリアルタイム情報が重なって、今日の出来高１０億株が続いているわけだ。売買代金のほうも１兆円がひとつのバロメーターになっている。この１兆円の構成は、売買単価×出来高株数であるが、ここで完全に１９９０年と異なるのは、売買単位が小さくなって委託注文の件数が大幅に増えていることだ。毎日の市場情報に約定件数があればもっとわかりやすいが公表されていない。しかしながら、個人投資家が小口の注文を出すことによって市場に厚みができて、その結果、出来高が１０億株を越す日が続いているのは間違いのない事実である。

オンライン証券会社を使って投資する個人をデイトレーダーと決め付けて疎んじるのではなく、この流動性を提供してくれる市場の女神ととらえるべきではないだろうか。特に、ＩＰＯ企業は、上場日以降の流動性を如何に確保するかが重要な課題である。上場企業は個人投資家が売買しやすい１単位当りの投資額を考慮すると同時に、ファイナンス時には引受け証券会社にもオンライン証券会社をかならず入れるべきであろう。

東京IPO編集長　西堀敬　nishibori@tokyoipo.com