私は、自らの株式投資勉強会において、迷える個人投資家に対してつどつど、投資銘柄対象としては、企業IRが活発な企業を選びなさいと勧めている。最近、にわかに企業IRの重要性が認識され始めたとはいえ、企業IRに積極的に取組む企業は、まだ少数である。ましてや、個人投資家向けに活発に活動をしている企業は、更に少数派であるといえるだろう。

3700社から株式公開をしている時代である。また、1年を通しての公開企業数も200社に迫る勢いで高いペースが続いている。期待の新規公開企業も、上場時にははなばなしいスポットライトを浴びるが、すぐに投資家の脳裏からは忘れ去られてしまうのも無理からぬところといえる。IPOは、狭き門ではあるが、一度公開すれば、１/3700社でしかない。仮に投資対象を1銘柄だけに絞るとすれば3700倍の競争率なのだから、難関大学の入試どころではない。自社の株式をいかに投資家に理解して頂き買って頂くか、IRの根本ともいえるこの命題を解決することは大変な努力が要る時代となっているのだ。

このことは、選ぶほうの努力も大変な労力を要する時代に入ったといえる。今の時代は、銘柄の数も多いし、情報量も圧倒的に多い。このような状況下で、それらの情報を整理し選別することは、膨大な時間と労力がかかる。投資家は、効率よく情報にアクセスし、自らの判断を助ける手段を常に探しているといえよう。

こうした投資家の労力を助ける手段が企業IRということもできる。投資家に分かりやすい資料を作成し配布する、見やすいIRサイトを作ることなど、細かく地味なことではあるが、投資家と適切なコミュニケーションをとるためには大切なことである。金をかければよいIRが出来るというものではない。ことIRの世界にいたっては、金よりも手間隙の方がよっぽど大切である。今、投資家が何を知りたがっているのか、投資家に適切なイメージを伝えるためにはどう工夫したらいいのか、投資家の視点に立って、知恵を絞って手間をかけることが良質のIRに繋がるといえる。

それにしても、常々、私自身が疑問に思っていることがある。それは、企業の情報ソースとして最も重要である有価証券報告書をIRサイトに貼り付けてない企業が多いことである。取引所が要請する決算短信は、比較的多くの企業がIRサイト内にアップしているようであるが、いざ有価証券報告書となるとがぜん少なくなる。確かに、EDINETなど、専門のサイトに飛べば閲覧できるのかもしれないが、投資家の心情としてはワンストップで情報収集を済ませたいものである。当該企業にとっても、せっかく投資家が自社のＩＲサイトに訪問してきてくれているのだ。分かりやすく見せることも勿論だが、法定ディスクロ項目は、全てライブラリーに収納されているのが当たり前といえよう。こんな当然のことができない企業のIRを見るにつけ、本当は開示したくないのだと見えるのは私だけなのだろうか。また、どうしてこのような企業の株を買うなり、またアナリストとしても勧めることができるだろうか。

確かに有価証券報告書がIRサイトに載っていないことだけで、その企業がIR活動に不熱心であると決め付けるのは問題があるだろう。しかし、たかがサイトというなかれ。IRサイトの作り方一つで、当該企業のIR活動の姿勢がけっこう分かるものなのだ。基本的な情報は載っているか、見やすく配置されているか、社長のメッセージは更新されているか、英文版は用意されているか････、企業IRサイトは四季報より詳しくなければならないというのが私の持論である。企業IRに積極的な企業のIRサイトというのは、それなりに金もかかっているが、それ以上に手間もかかっているものである。公開企業の皆様は、今一度、自社のIRサイトをとくと点検することをお勧めしたい。

投資家にとっても企業のIRサイトの出来不出来は、当該企業の投資判断をするのに重要な案内役である。冒頭に戻るが、我が国企業のIRは、まだまだ十分とは言えない。しかし、一部の企業は、活発な展開をみせている。また、こうした企業は、株価パフオーマンスが高い企業が多いこともまた事実である。企業IRと株価の相関関係においては、科学的に見た場合、意見が別れるところではあろう。果たして、当該企業の株価の上昇は、企業IRによるものなのか、いやたまたま需給がタイトになって、いや違う、同業他社の連想買いで･･･。深く考える必要はない。多くの場合、企業IRが活発な時期は、総じて業績も順調である場合が少なくない。これは、企業IRのプレゼンテーターである企業経営者の心理にも基づいている。やはり、しゃべりやすい（しゃべりたい）時期、しゃべりたくない時期があるわけだ。

マイナス情報のIRの重要性は、言われて久しいが、言うは易し、行なうは難しで、今も変わらない。業績悪化時に、投資家の前にのこのこ出て行こうものなら質問攻めにされるのは必至。返答が悪ければ責任問題にもなりかねない。建前はともかく業績悪化時にIRどころではないというのは、多くの企業幹部のいつわざる本音ではなかろうか。

しかし、そうした企業の言い訳もそろそろ限界に来ているようだ。折りしも企業大買収時代に突入している。ぼんやりしていようものなら、いきなり脳天を後ろから殴られるような衝撃を、どのような企業が受けてもおかしくない時代がやってきているのだ。実際のところ、企業が株主のものである以上、適切な予算を組み、知恵と手間をかけた積極的なIR活動を否定する株主や投資家はいないだろうし、広くステークホルダーにとっても否定するものは皆無であろう。近年、米国IR協議会では、企業IRは経営者の責務との概念をまとめたが、法定ディスクロでもない限り、義務や責務で企業IRの実行は長続きしないものである。本物の企業IRにおいては、義務や責務といったものを超越した戦略レベルでの視点が不可欠といえる。（続く）

株式会社KCR総研　代表取締役　金田洋次郎
（証券アナリスト・ＩＲコンサルタント）