事業内容
名古屋市を中心とした中部地区で葬儀場の運営を行っている。現在、直営の葬儀場が19箇所、フランチャイズで2箇所。売上は前期実績で約36億円、今期は43億円を見込んでいる。昨年は名古屋地区で2400件ほどの葬儀を請け負っている。

会社設立の経緯
葬儀の仕事に出会ったのは学生のころのアルバイトだった。仕事が新鮮で面白く感じたそうだ。葬儀の仕事が天命だと感じ、18年間の葬儀社でのサラリーマン生活を経てティア設立にいたる。独立のきっかけとなったのは、葬儀ビジネスへの疑問だった。冨安氏は少し前の葬儀業界は顧客志向ではなかったと語る。できるだけ少ない手間でより高い売上が取れる葬儀が、会社にとって「いい葬儀」であり、小規模な葬儀や注文が多くて手間がかかる葬儀は「よくない葬儀」であるとの考え方に納得がいかなかったそうだ。加えて、葬儀業界の不透明な価格、ずさんな顧客サービス、高コスト体質に、一石を投じるべく会社を設立したいという思いがあった。

創業の師、横山氏との出会い

独立に向けて奔走していた1996年にプロトコーポレーションの横山氏と出会う。横山氏はちょうどそのころ、経営不振に陥っていた互助会を買い取り、その後の運営について検討していた。冠婚葬祭業のメインもブライダルから葬祭業にシフトしている時期だった。冨安氏の葬祭業に対する熱い思いは横山氏に伝わり、設立当初資金の出資を受けることとなる。そして1997年にティアが設立された。

ティアの特徴
会社設立に向けてコンビニの経営を参考にした多店舗構想を思いつき、「近い」「安い」「親切」の３つのキーワードを元にコンセプトが固まった。

「近い」というのは、遺族の家から近く、便利なところにある会館を作ること。「安い」は葬儀の価格であるが、「安かろう、悪かろう」ではなくて、サービスの内容と葬儀価格をオープンにすること。それまでは、葬儀を行う顧客にあわせて値段が設定されるケースが普通であったが、ティアはあらかじめ、葬儀の内容別に価格を提示した。「親切」は遺族の家族や参列者に対する従業員の対応をより充実させること、であった。

次なる戦略はドミナント戦略をとったこと。冨安氏が勤めていた大手互助会は、大都市に数箇所の大型の会館を作る戦略を取ったのだが、コストが高い上に、顧客から見て、わざわざ離れた会館まで足を運ぶことになり、顧客のニーズに合わないと冨安氏は考えていた。そこで、住民の住む地区にコンビニのように集中的に葬儀会館を建てる戦略をとった。

同業他社との差別化
ティアの社員は、葬儀業界の経験者がほとんどない人ばかりで構成されている。それは、サービス業としての葬儀社を追及したいという社長の意図があり、『ティアイズム』という独自の理念のもと、社長みずからが社員教育を行っている。

当社は死を扱う事業を行っており、社員が死を軽視したり、死に慣れるようなことがあってはいけない。だから冨安社長は社員に対して「仕事には慣れてもいいが、決して遺族の悲しみには慣れてはいけない！」と常々言い聞かせている。

まさに遺族の気持ちに飛び込んでいき、心の琴線に触れる感動のサービスを提供し続ける社員がいることが他社との明確な差別化ではないだろうか。

今後の展望
現在葬儀会館は7月末現在で24箇所（直営21、フランチャイズ3）あるが、今後10年間に全国で200会館（直営50、フランチャイズ150）を目指す。

葬儀というと遺族は限られた時間の中で病院や知人に紹介されるがまま葬儀社を決めて出費に関してもおおまかな金額だけを押えるだけであとは葬儀社任せになっていることが多いのではないだろうか。少子高齢化が進む中において、お子さんがいない方や、子供に金銭的負担を負わせたくない方々は、自分の葬儀は自らが決めておきたいという人も今後は増えてくるものと思われる。そうなってくると冨安社長の言うように、不透明な価格の葬儀や社員の対応の悪い葬儀社は採用されなくなるに違いない。

「葬儀」を「ビジネス」にするという感覚は日本人には馴染まないかもしれないが、人生の区切りのセレモニーであることに間違いなく、高齢化した日本の社会においては今後益々注目が集まるだろう。