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前回の本欄（１１月１日更新）で予想した通り、１１月２日―３日に開催されたＦＯＭＣを通過した後、世界の市場ではそれ以前の動きに対する「巻き戻し」が大掛かりに生じた。結果、一時は２．４％割れの水準にまで低下した米１０年債利回りが２．９５％超にまで上昇し、それを一因としたドルの買い戻しが進んでいる。
下のチャートでも確認できるように、ユーロ／ドルは１１月４日に１．４２８１ドルの高値を付けて反落。前回の本欄で予想した通り、１０月１５日高値とダブル・トップを形成し、後にそのネックラインを下抜けて明らかに調整局面入りした。
ドルの買い戻しが進んだことも一因だが、それに加えてアイルランドをはじめとするユーロ圏周縁国の財政問題が再燃したこともユーロ／ドル下落の大きな要因。とりあえず、アイルランド問題に関してはＥＵとＩＭＦによる総額８５０億ユーロの金融支援策が決まったことで沈静化しつつあるが、今度は負の連鎖がポルトガルやスペインなどにも飛び火する可能性が危惧されている。
これは、まさに「いつか来た道」であり、昨秋のドバイショック以降、ギリシャ問題に端を発したユーロ圏周縁国の財政問題を「口実」に今年の６月まで対ドルでユーロが売られ続けた「あの時」の状況とよく似ている。６月以降、ＦＲＢによる追加緩和策実施の可能性を「口実」にドル売りで資金の回転を利かせてきた投機筋が、今度は周縁国問題を蒸し返すことでユーロ売りを仕掛け、あらためて資金の回転を利かせようという寸法だ。
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当面は一目均衡表の日足「雲」下限、８９日線、あるいは８月６日高値の１．３３３３ドルを試すものと見られていたが、結局はそのいずれをも下抜けて、１１月２９日には一時的にも２００日線を割り込んだ。同日安値の１．３０６４ドルは、６月７日安値から１１月４日高値までの上げ幅に対する半値押しの水準＝１．３０８０ドルに近い。その意味では、目先的に下げ渋る可能性もあるものと見られるが、ユーロを買い戻す積極的な材料には乏しく、あっても当面の戻りは限られることとなろう。
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