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前回の本欄で、筆者はユーロ／ドルについて「レジスタンスをブレイクした場合には、とりあえず１．３０ドル前後の水準までの戻りを試すこととなる」と述べた。ここで言う「レジスタンス」とは、下のチャートにも見られるとおり、昨年１１月高値から以降の高値を結ぶ上値抵抗ラインや一目均衡表（日足）の「雲」、８９日線のことであったが、結果的に７月の半ばにそれぞれのレジスタンスを上抜け、７月末には１．３１０ドル台の高値をつけるに至った。
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昨年１１月高値から今年６月安値までの下げ幅に対する３８．２％戻しは１．３１２ドル前後であり、７月末の高値はそれに近い。その意味で、目先的には目標到達感から調整含みの展開となる可能性はあるが、調整一巡後は半値戻しの１．３５０ドル前後を意識した展開になるものと見られる。
良く見れば、７月下旬には一目均衡表の遅行スパンが「雲」上限を上抜けている。一目均衡表を考案した一目山人（ペンネーム）曰く「遅行スパンは最も重要」。この重要な節目を上抜けたことで、ユーロ／ドルに対する強気の見方は一段と強まることとなろう。
なにしろ、このところ米欧景気の現状における「温度差」が目に見えて拡がっているのである。
振り返ると、７月２３日に独Ｉｆｏ経済研究所から発表された７月の独企業景況感指数は１０６．２ポイントと前月の１０１．８ポイントから大きく上昇し、３年ぶりの高水準となった。また、７月２９日に発表された７月の独失業者数は２．０万人の減少、７月のユーロ圏経済信頼感は１０１．３となり、市場予想の９９．１より強い結果となった。ことほど左様に、このところ発表されるユーロ圏の経済指標は概ね好調な回復ぶりを示すものが多い。ユーロ圏の各国首脳がユーロ安の容認姿勢をあからさまに表明するのも道理だ。
加えて、注目された欧州金融機関に対する資産査定（ストレステスト）の結果も明らかとなり、一部に「査定基準が甘い」などと言った批判はあるものの、とりあえずイベントを通過したことで欧州金融機関に対する不安が後退し、複合的な要因で米独間の２年物国債利回り差がプラスに転じたことも、対ドルでのユーロ買いに安心感を与えるものとなっている。
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